旅行会社の商品企画・ツアープランナー職完全ガイド【2026年最新】仕事内容・給与・採用条件・旅行業務取扱管理者との関係を徹底解説

旅行会社の花形職種の一つであるツアープランナー（商品企画職）は、旅行商品のコンセプト策定・旅程設計・仕入れ先交渉・パンフレット原稿作成まで一手に担う重要なポジションです。カウンターセールスや添乗員とは異なり、旅行商品そのものを「作る」側に立つこの職種は、旅行業界を志望する学生や転職希望者にとって人気の高いキャリアです。本記事では、ツアープランナーの仕事内容・1日のスケジュール・給与水準・採用条件・旅行業務取扱管理者試験との関係・キャリアパスを2026年最新情報で徹底解説します。

ツアープランナー（商品企画職）とはどのような職種か

ツアープランナーの定義と旅行会社における役割

ツアープランナーとは、旅行会社が販売する旅行商品（パッケージツアー・企画旅行）を一から企画・開発する職種です。旅行業法上の「企画旅行」にあたる商品を設計する担当者であり、旅行会社の商品力を左右する核心的な役割を担っています。具体的な業務範囲は会社の規模や部門によって異なりますが、おおむね以下の領域を担当します。

• 旅行コンセプトの立案：市場調査・競合分析・旅行トレンドの研究を踏まえ、売れる旅行商品のテーマ・ターゲット層・コンセプトを策定する
• 旅程（スケジュール）の設計：観光地の選定・移動手段・宿泊施設・食事内容を組み合わせて旅程表を作成する
• 仕入れ交渉：航空会社・ホテル・現地ランドオペレーターなどと料金・条件を交渉し、仕入れ単価を確定する
• 旅行代金の設定：仕入れコストに利益・経費を乗せ、競合と比較しながら販売価格を設定する
• パンフレット・WEB原稿の制作：旅行商品の魅力を伝えるパンフレット原稿・写真選定・WEBページのコンテンツを作成する
• 販売管理・改善：発売後の予約状況を分析し、価格変更・追加催行・商品改良を判断する

旅行業法では、旅行業者が自ら企画した旅行商品を旅行者に提供する「企画旅行（募集型・受注型）」の実施には、各営業所への旅行業務取扱管理者の選任が義務付けられています。ツアープランナーはこの企画旅行を直接設計する立場であり、旅行業法への深い理解が求められます。

カウンターセールスや添乗員との違い

旅行会社内の職種は大別すると「商品を作る」「商品を売る」「商品を実施する」の3機能に分かれます。ツアープランナーは「作る」機能の中心であり、カウンターセールス・添乗員とは役割が明確に異なります。

職種	主な役割	顧客との接点	旅程設計への関与
ツアープランナー（商品企画）	旅行商品の企画・開発・仕入れ	間接的（商品を通じて）	高（設計者本人）
カウンターセールス	店頭・電話での予約受付・相談	直接・高頻度	低（既存商品を販売）
添乗員（ツアーコンダクター）	旅行中の旅程管理・案内	直接・密接	なし（実施段階のみ）
法人営業（BtoB）	企業・団体向け旅行の提案営業	法人担当者と直接	受注型は一部関与

ツアープランナーは社内での業務比率が高く、仕入れ先・ランドオペレーター・出版部門との社内外調整が多い職種です。顧客と直接向き合う機会はカウンターセールスより少ないものの、旅行商品の品質・価格・魅力が自分の企画力に直結するためやりがいが大きく、旅行業界の中でも専門性が高い職種として評価されています。

ツアープランナーの仕事内容

旅行商品企画から発売までの流れ

旅行商品を企画して販売開始するまでには、おおむね以下のステップを経ます。大手旅行会社では発売の6か月以上前からプロセスが始まることも珍しくありません。

フェーズ	主な業務	目安期間（発売起点）
1. 企画立案	トレンド調査・競合分析・ターゲット設定・コンセプト策定	発売6か月以上前
2. 旅程設計	行程表の作成・観光地の選定・交通手段の組み合わせ	発売4～5か月前
3. 仕入れ交渉	航空会社・ホテル・現地手配会社との料金・条件交渉	発売3～4か月前
4. 原価計算・価格設定	仕入れコスト積算・利益設定・市場比較・販売価格決定	発売2～3か月前
5. 商品承認	社内審査（管理職・コンプライアンス・法務）通過	発売2か月前
6. 制作	パンフレット原稿・写真・WEBページのコンテンツ作成	発売1～2か月前
7. 発売・管理	予約状況モニタリング・価格変更・増催行・販売終了の判断	発売後継続

旅行法規上は、企画旅行商品の募集・販売に際して旅程・旅行代金・取消料規定などを記載した「旅行業約款に沿った書面」の交付が義務付けられています（旅行業法第12条の5）。ツアープランナーはこれらの法的要件を満たした商品設計が求められるため、旅行業法・標準旅行業約款の知識は実務の必須事項です。

1日のスケジュール例

中規模の旅行会社のツアープランナーが国内パッケージツアーの新商品開発を進める日の業務例を示します。

時間帯	業務内容
9:00	メール確認（ホテル・航空会社からの返信チェック）・当日タスクの優先順位確認
9:30	国内旅行地理資料と競合パンフレットを参照しながら秋の紅葉ツアーの旅程案を作成
11:00	JR運賃・宿泊費の仕入れ条件を積算し、ツアー原価計算シートを更新
12:00	昼休み
13:00	旅館の宿泊担当者とオンライン商談（料金・食事メニュー・部屋タイプの交渉）
14:30	パンフレット担当デザイナーと原稿の素材・写真選定の打ち合わせ
15:30	上半期の販売実績レポートを分析し、売れ行きが鈍いコースの価格改定案を作成
17:00	翌週の仕入れ出張準備（現地視察先の確認・訪問先ホテルのアポイント調整）
18:00	退勤

パンフレット制作の締め切り前後や新商品発売のピーク期は残業が増える傾向がありますが、企画フェーズが一段落した時期は比較的定時退勤もしやすい職種です。また、仕入れ先の現地視察（国内・海外）を業務として行う機会があり、自ら体験した情報を商品設計に活かせる点が魅力の一つです。

海外企画と国内企画の業務内容の違い

大手旅行会社では海外旅行と国内旅行でプランナーチームが分かれていることが多く、それぞれの業務特性に違いがあります。

項目	海外企画	国内企画
仕入れ先の種類	航空会社・海外ランドオペレーター・海外ホテル	JR・バス・国内ホテル・旅館
使用言語	英語でのメール・交渉が必須の場合が多い	基本的に日本語
商品発売リードタイム	長め（半年以上前が多い）	短め（3～4か月前が多い）
法規上の主要試験科目	旅行業法・海外旅行実務・旅行業約款	旅行業法・国内旅行実務・旅行業約款
現地視察の頻度	出張・現地ファムトリップが多い	国内出張が中心

ツアープランナーに求められるスキルと資質

必要な専門知識とスキル

ツアープランナーには旅行業固有の専門知識と、商品開発に必要なビジネス力の両方が求められます。採用担当者が特に重視するスキルを以下に整理します。

• 旅行業法・標準旅行業約款の知識：企画旅行の実施・書面交付・取消料・特別補償など、旅行業法が定める企画旅行の要件を正確に理解していること
• JR・航空・バス等の運賃・料金体系の理解：コスト積算の精度に直結する実務知識
• 国内外の旅行地理の知識：観光地・アクセス・季節性・地域の特色を熟知していること
• 交渉力とコミュニケーション力：ホテル・航空会社・ランドオペレーターとの仕入れ条件交渉で有利な条件を引き出す力
• 数値分析力：仕入れ原価・利益率・販売実績の分析と価格戦略の立案ができること
• 文章力・コピーライティング力：旅行商品の魅力を的確に言語化しパンフレット・WEB原稿に仕上げる力
• トレンドアンテナ：旅行需要の変化・SNSでのバズり・競合商品の動向を素早くキャッチする感度

加えて、Excelを使った原価計算・販売管理の基礎スキルは実務の基本として必須です。GDS（アマデウス・セーバーなど）の操作知識があれば航空座席の仕入れ業務でさらに活躍できます。

旅行業務取扱管理者試験との関係

旅行業務取扱管理者の国家資格は、ツアープランナーとして活躍するうえで非常に密接な関係があります。資格と実務の接点を以下に整理します。

• 旅行業法：企画旅行の定義・書面交付義務・旅行業者の責任など、商品設計の法的根拠となる知識がそのまま実務に活きる
• 標準旅行業約款：取消料の段階・変更補償金・特別補償の体系を理解することで、旅行代金に含める費用項目の正確な設定ができる
• 国内旅行実務：JR運賃計算・国内観光地理・国内宿泊施設の約款など、国内企画の原価積算の基盤となる
• 海外旅行実務（総合試験のみ）：航空運賃計算（NUC・MPM・TPM・ROE）・外貨両替・出入国手続き・海外旅行保険など、海外企画の仕入れ交渉と旅程設計に直結する知識

旅行会社によっては、ツアープランナー採用の必須条件または歓迎条件として旅行業務取扱管理者（国内または総合）の資格保有を明示しているケースがあります。また、在職中に取得することで昇進・手当増額の対象となる会社も多いです。試験範囲で学ぶ知識が日々の実務に直結するため、受験勉強と業務知識の習得が並行して進む資格として高い実用価値があります。

ツアープランナーの給与・年収水準

初任給と経験年数別の年収目安

旅行業界の給与水準は会社規模・業態によって大きく異なります。大手旅行会社と中小旅行会社では同一職種でも年収に差が生じるため、参考値として捉えてください。

経験年数・職位	大手旅行会社（目安）	中小旅行会社（目安）
新卒・入社1～3年目（ジュニア）	年収280万円～350万円	年収240万円～300万円
中堅（4～8年目）	年収380万円～500万円	年収300万円～420万円
シニア・主任（9年目以上）	年収500万円～700万円	年収380万円～520万円
課長・部長クラス（管理職）	年収700万円～1,000万円超	年収500万円～700万円

旅行業界全体として製造業や金融業と比べると平均年収はやや低い傾向がありますが、大手総合旅行会社では係長・課長クラスになると600万円以上に達するケースが多く、旅行業務取扱管理者の資格を持つ中堅社員は昇格や選任管理者手当の対象になることがあります。また、仕入れ先から提供されるファムトリップ（現地視察旅行）が実質的な待遇の一部となる会社もあります。

手当・インセンティブの仕組み

旅行会社のツアープランナーに関連する手当・インセンティブには以下のようなものがあります。

• 資格手当：旅行業務取扱管理者（国内・総合）の資格保有者に毎月支給される手当（3,000円～20,000円程度が多い）
• 選任管理者手当：実際に営業所の旅行業務取扱管理者として選任された場合に加算される手当
• 語学手当：英語・中国語・韓国語等の検定に応じた手当を設ける会社もある
• 商品インセンティブ：担当商品の販売実績（件数・利益額）に連動したインセンティブ制度を持つ会社がある
• ファムトリップ（現地視察）：業務として国内外の旅行先を体験する機会があり、実質的な福利厚生の一部

ツアープランナーになるための採用条件と選考のポイント

新卒採用のルート

大手旅行会社（JTB・近畿日本ツーリスト・HIS・読売旅行など）では新卒総合職採用が主なルートであり、入社後の配属でツアープランナー（商品企画部門）に就くケースがあります。最初からプランナー配属が保証されることは少なく、カウンター業務・添乗業務・支店勤務などを経てから商品企画部門に異動するパターンが一般的です。旅行学科・観光学科出身者のほか、文系全般から採用されており、専攻よりも旅行業への情熱・語学力・提案力が評価される傾向があります。

在学中に旅行業務取扱管理者（国内または総合）を取得しておくと、採用担当者に「旅行業への本気度」を示す強力なアピール材料になります。特に小規模・中規模の旅行会社では「入社時から資格保有」を採用で重視するケースが多いです。

中途採用・転職のルート

ツアープランナーの中途採用では、以下のような経験・スキルが評価されます。

• 旅行業界内での実務経験：カウンターセールス・添乗業務・法人営業での経験は商品設計に直結するとして評価が高い
• 旅行業務取扱管理者資格（国内または総合）：実務経験なくても資格があれば法的知識の証明として有利
• ホテル・航空・観光施設での実務経験：仕入れ先側の業務を知っている人材は交渉力の面で歓迎される
• WEBマーケティング・EC経験：OTAや旅行商品のデジタル販売が拡大する中で、WEB施策の知識を持つプランナー人材のニーズが増えている
• 語学力（英語・中国語など）：海外企画チームではビジネスレベルの英語が必須の会社が多い

旅行業界未経験から中途でツアープランナーに就くのはやや難易度が高いですが、旅行業務取扱管理者の資格取得と合わせて、旅行業に関連する業界（ホテル・航空・観光施設）での実務経験があれば転職実現の可能性が高まります。

選考でよく問われること

ツアープランナー職の選考（書類・面接）で評価のポイントとなりやすい質問・観点を以下に整理します。

• 「どのような旅行商品を作りたいか」「企画した旅行の具体的なイメージ」を求められることが多い（アイデア力・旅行への熱量の確認）
• 「旅行業法・約款の基礎知識を問う質問」が面接や筆記試験で出題されるケースがある
• 「担当した旅行の詳細を語れるか」→ 自分が体験した旅行を具体的に言語化できる力を見る
• 「コスト意識・数値管理の経験」を問う質問（原価計算・販売管理への適性確認）
• 「仕入れ交渉の場面を想定したロールプレイ」を行う企業もある

ツアープランナーのキャリアパス

プランナー内でのステップアップ

ツアープランナー職内でのキャリアステップは、おおむね以下の段階を経ます。

段階	役割の変化	目安年数（入社起算）
ジュニアプランナー	先輩の補佐・一部旅程設計・パンフレット原稿補助	1～3年目
ミドルプランナー	担当カテゴリの商品を自律的に企画・仕入れ交渉・価格設定	4～7年目
シニアプランナー	主力商品シリーズの責任者・後輩指導・新企画の提案主導	8年目以降
チーフ・主任	複数の商品カテゴリを統括・旅行業務取扱管理者として選任	10年目以降

マネジメント・他部門へのキャリア

シニアプランナーとして実績を積んだ後のキャリアの方向性は複数あります。

• 管理職（課長・部長）：商品企画部門のマネジメントに移行し、チーム全体の商品戦略・予算管理を担う
• マーケティング・営業部門への異動：商品企画で培った旅行知識とデータ分析力を活かし、デジタルマーケティング・法人営業・WEB販売の部門で活躍する
• 現地法人・海外支社への赴任：海外企画の実績を評価されて現地ランドオペレーターとの折衝拠点に赴任するケースがある
• 独立・フリーランス：旅行業務取扱管理者資格を取得したうえで第3種旅行業または地域限定旅行業として独立開業し、特定エリアや特定テーマに特化した旅行商品を企画・販売する道もある

ツアープランナーの働き方と労働環境

繁忙期と閑散期の実態

ツアープランナーの繁忙期は、パンフレット制作の締め切り前・新商品発売の直前期・夏休み・GW・年末年始の大型需要期の仕入れ調整期と重なります。特に6月～8月（夏季旅行の繁忙対応）と11月～1月（春の旅行商品の企画・制作ピーク）は残業が増える傾向があります。反対に、2月～3月は秋商品の企画フェーズに入る前の比較的落ち着いた時期にあたる会社が多いです。

テレワーク・リモートワークの現状

2020年以降の旅行業界ではテレワークの導入が進み、商品企画部門もパンフレット原稿作成・市場調査・データ分析などを自宅・リモートで行える環境を整えている会社が増えています。一方で、仕入れ先との対面商談・社内の制作打ち合わせ・現地視察（ファムトリップ）はリモート対応が難しいため、完全リモートよりもハイブリッド勤務（週2～3日出社）を採用する旅行会社が多い傾向です。採用時に働き方の詳細を確認しておくことをおすすめします。

ツアープランナー職の魅力と注意点

ツアープランナーを目指す方が実際の就業前に把握しておきたい魅力と注意点を整理します。

項目	魅力	注意点
やりがい	自分が設計した旅行商品が売れたときの達成感が大きい	不人気商品の発売後の改善作業は負荷が高い
旅行体験	現地視察で業務として国内外を旅行できる機会がある	観光目的でなく視察・業務が主眼のため、ゆっくり楽しめない側面もある
専門性	旅行業法・仕入れ交渉・旅程設計の高度な専門知識が身につく	旅行業界以外への転用が限られる分野もある
コミュニケーション	仕入れ先・社内各部門との多様な関係者と連携できる	調整役になることが多く板挟みになるストレスもある
年収	大手では管理職になると高水準の年収が見込める	旅行業界全体の平均年収は他業種より低めの傾向がある

よくある質問（FAQ）

旅行業務取扱管理者の資格なしでもツアープランナーになれますか

資格がなくてもツアープランナーとして採用・業務に就くことは可能です。ただし、旅行業法では営業所ごとに旅行業務取扱管理者を選任することが義務付けられており、社内で資格保有者が不足している場合は取得を求められるケースが多いです。また、旅行業法・約款・旅行実務の知識は日常業務に直結するため、採用前後に資格取得に向けた学習を始めることをおすすめします。資格の有無は昇給・選任手当・昇進にも影響するため、長期的なキャリアを考えるなら早期取得が得策です。

文系・理系どちらが有利ですか

ツアープランナーの採用では文系・理系の区別はほぼ問われません。旅行への関心・語学力・コミュニケーション力・数値分析への抵抗感のなさが評価されます。ただし、旅行業法・標準旅行業約款の内容は文書読解力が求められるため、文章を正確に読み解く力は重要です。理系出身者はデータ分析・原価計算・WEBマーケティングの観点でプランナー職に貢献できる強みがあります。

小規模な旅行会社でもツアープランナー職はありますか

中小・小規模の旅行会社ではカウンターセールスとツアープランナーを兼任するケースが多く、独立したプランナー職を設けていない会社もあります。着地型観光に特化した地方の旅行会社や、特定テーマ（登山ツアー・アート旅行・食の旅など）に特化した専門旅行会社では、少人数でもプランナーとしての業務を全般的に担える環境が整っています。大手よりも1人あたりの担当範囲が広いため、企画から販売まで一貫して手がけたい方にとっては早期から主体的に関われる環境です。

海外旅行商品の企画には英語は必須ですか

大手旅行会社の海外商品企画チームでは、英語でのメール交渉・商談が日常業務となっているため、ビジネスレベルの英語力（TOEIC700点以上が目安）が求められるケースが多いです。ただし、中国語圏・韓国語圏の商品専門の部署では英語よりも中国語・韓国語が優先される場合があります。英語力に自信がなくても、国内旅行商品の企画からスタートしてキャリアを積みながら語学力を高めるルートを選ぶことも可能です。旅行業務取扱管理者（総合）試験の学習で国際航空運賃・出入国管理の知識を習得することが、海外企画チームへの異動に向けた下地づくりになります。